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二酸化炭素削減

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2020年2月14日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

太陽熱給湯と太陽熱発電

◇太陽熱温水器は、太陽からの光エネルギーを熱エネルギーに変換し、効率的に水からお湯を創る省エネ機器です
◇季節変動や日々の天気の変動を考慮すると、太陽熱温水器は単独で使うのは難しく、電気・ガス湯沸器などとの組み合わせた給湯システムが現実的である
◇太陽熱温水器等は、太陽光発電とカルノー逆サイクルを使う電気湯沸器(エコキュート)との組み合わせと比べると、エネルギー効率上の優位性はない
◇集光型太陽熱発電(CSP)システムはシステム効率が30%台と高いが、日本国内には適地がない

2020年1月31日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

LED照明とポストLED

◇LED照明は普及の真っ只中ですが、照明技術はまだまだ進歩し続けます
◇曲げることが可能なOLED(有機EL)や指向性の強いLD(レーザー・ダイオード)照明が次世代照明として登場して来ると予想されています

2020年1月28日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

電力の効率的な使用方法

◇冷暖房には熱効率の良いヒートポンプエアコン/GHP(ガスヒーポン)を優先的に使いましょう。暖房時は熱効率の悪いジュール加熱機器などの使用は出来るだけ避けましょう
◇使い過ぎを防止するため、温度調整機能のあるインバータ機器などを使いましょう
◇電気代の削減効果のある最大需要電力も確認して見直しましょう

2020年1月26日 / 最終更新日時 : 2020年8月9日 緑友 二酸化炭素削減

日本の風力発電の状況と遅れた理由について

◇日本の風力発電の導入可能量は、陸上で137GWおよび洋上で141GWの合計278GWと推定されているが、導入実績は3.7GW(2019年3月時点)に留まる
◇日本が風力発電で出遅れたのは、導入に必要な環境が十分に整っていないのが主な原因と考える。エネルギーミックスに於ける風力発電の容量の大幅な拡大から始める必要がある
◇海外では風力発電は再生可能エネルギー(REエナジー)の主流となっている。風力は太陽光発電と比べて設備稼働率が高い利点があるので強力に推進するべきと考える

2020年1月7日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

小さな植物プランクトンの地球環境への大きな貢献

◇海洋上の植物プランクトンは、毎年、陸上の樹木などとほぼ同量の炭素を固定している。また、酸素O2の供給量は全量の約2/3を担う
◇植物プランクトンはバイオ燃料の原料にもなるし、食料やサプリメントにもなる
◇海洋上の植物プランクトンの観測には衛星からのセンシング技術が活用されている

2019年12月28日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

日本のブルーカーボン

◇海藻や海草などは樹木と同じく光合成により二酸化炭素(CO2)を吸収して、一部は最終的に海底に堆積する。こうして蓄えられた炭素をブルーカーボンと言う
◇海洋は産業活動などによって排出された二酸化炭素の約30%を吸収している。人為的に制御が可能と考えられる海藻や海草などはその内の1-2割と推定されている
◇日本の「排他的経済水域」での二酸化炭素の吸収量は日本の二酸化炭素(CO2)排出量の約9%にもなる

2019年12月25日 / 最終更新日時 : 2020年8月27日 緑友 二酸化炭素削減

森林の二酸化炭素CO2吸収量の最大化

◇日本の森林による二酸化炭素CO2の吸収量は、2013年度の実績値(5,166万t-CO2 /年)から2030年度には半減する計画となっている
◇日本の森林は適切に管理すれば二酸化炭素CO2の固定量を約8,000 万t-CO2/年まで拡大できる可能性がある
◇木も齢をとると成長率が低下し、これに伴い二酸化炭素CO2の吸収量も減少する
◇森林による二酸化炭素CO2吸収量を最大にするには定期的な伐採と植林により木の若さを維持する必要がある

2019年11月23日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

消費電力をモニター

◇M5Stackと電流クランプを用いて家庭用単相3線式100V/200V受電に対応した電力計を作製した
◇この電力計は瞬時の消費電力モニターが可能で、電力の削減に役立つ
◇瞬時の消費電力をモニターすると居住者の動作など(例えば、料理中など)が読み取れる
◇プライバシー保護の観点から、ネット接続された電力モニターのハッキング防止策が必須となる

2019年11月14日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

家庭用蓄電システムの活用

◇家庭用蓄電システムの導入の主な目的は、「再生可能電力で自給自足」、「出来るだけ自前の再生可能電力で生活する」および「非常時に備える」などと推定される。
◇何れの目的でも、割り切りが必要である。そうでないと投資額が大きくなり過ぎ、コスト的に合わない。
◇エコの観点からは、自家消費、売電の何れを選択しても違いはほぼなく、温室効果ガス(GHG)の削減に貢献できる。

2019年11月3日 / 最終更新日時 : 2020年6月20日 緑友 二酸化炭素削減

再生可能エネルギーと電力貯蔵システム

◇環境エネルギー政策研究所によると、日本の2018年度の総発電量に対するRE(再生可能エネルギー)の割合が前年度から1ポイント増加して17.4%となった
◇REの拡大に伴い、VRE(変動性再生可能エネルギー:太陽光や風力)に特有な課題が生じてきた
◇VREは不安定で出力変動が大きいため、VRE発電単価に加えて、統合コストが追加される
◇REの導入拡大には、電力貯蔵システムの導入、余剰時のVREの出力抑制、柔軟性確保などの対応策が必要となってくる

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